SBI新生銀行グループ

SBI新生銀行グループのサステナビリティサイト（公式note）へ、ようこそ！私たちの取り… もっとみる

お知らせ

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SBI新生銀行グループが取り組むサステナビリティ情報をご紹介します。
従業員インタビュー

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SBI新生銀行グループが取り組むサステナビリティに関わるプロジェクトや挑戦のストーリーを、担当者へのインタビューを通じてご紹介します。

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札幌で「NoMaps2023」に参加しました！

SBI新生銀行は、札幌の街の活性化に貢献したい、札幌の皆さまにもっと当行を知っていただきたい、と考え、複合型フェスティバル「NoMaps2023」にスポンサーとして協賛したほか、2023年9月14日と15日の2日間、ビジネスカンファレンスでの講演とブース出展を行いました。ビジネスカンファレンスでは、2テーマでの講演をさせていただきました。 1つ目は「未来を変える預金のおはなし」というテーマ。こちらは個人営業担当役員・スタッフ4名が登壇し、現在取り扱い中の「サステナビリ

「グループダイバーシティ＆インクルージョン委員会」が始動しました

SBI新生銀行グループは女性活躍推進に取り組んできた「グループ女性活躍推進委員会」を「グループダイバーシティ＆インクルージョン委員会」（以下、「グループD＆I委員会」）へ改組しました。今後、委員会では、女性活躍・ジェンダーの課題に限らず、多様な人材の活躍に資する、ダイバーシティ&インクルージョン施策を推進していきます。改組の背景・ねらい SBI新生銀行グループでは、性別に関わらず活躍が可能な組織風土の醸成を目的として「グループ女性活躍推進委員会」を2018年に設置し、育

10月は「サステナビリティ月間」～サステナビリティを楽しもう！

2023年度も早いもので半分が過ぎようとしています。 SBI新生銀行グループでは、下半期最初の月である10月を「サステナビリティ月間」と名付け、グループ全体で大々的にサステナビリティへの取り組みを盛り上げてまいります。キャッチフレーズは「サステナビリティを楽しもう！」難しい、高尚で自分とは縁遠い、と敬遠されることもあるサステナビリティを身近に感じていただき、持続可能な世の中と持続可能なSBI新生銀行グループに向かってグループ一体で取り組んでいけるよう、全従業者を対象とし

新しいタイプのグリーンローン 2件実行のお知らせ

SBI新生銀行では、自行として初めての取り組みとなるタイプの「グリーンローン」を2件実行しました。それぞれのプレスリリースをご紹介します。 1件目はZEH（ゼッチ、Net Zero Energy House）賃貸マンションを運用するファンドへのグリーンローンです。「ZEH×運用ファンド」という点が、初めての取り組みとなりました。本件は、①再生可能エネルギーの「創エネ」考慮後で、50％以上の省エネを達成する住戸を中心とする賃貸マンションを対象としている、 ②災害発生時に伴う

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40本

金融との協業で実現する「住宅×脱炭素」のアプローチとは？

2050年カーボンニュートラルの達成に向けて、CO2の排出減少につながる省エネの取り組みが重要性を増しています。脱炭素社会を実現するには、企業における脱炭素経営に加えて、日本のCO2排出量の14.7％（2021年度※）を占める住まい（家庭）部門の対策が欠かせません。そこで政府は、住まいで使用するエネルギーを減らす（省エネ）と同時に、みずからエネルギーを作り出すこと（創エネ）により、エネルギー収支を「ゼロ以下」にする住宅として「ZEH（ゼッチ）」の普及を推進しています。この

「国際金融室」が感じる、世界のサステナブルファイナンス事情とは？

持続可能な社会を実現するためにプロジェクトや企業への投融資を行う「サステナブルファイナンス」は、世界的に増加しており、SBI新生銀行グループでも、国内だけでなく、海外のサステナブルファイナンスにも取り組んでいます。コロナ禍で中止されていた海外出張も再開され、海外の事業法人や金融機関のお客さまとの窓口として活躍の幅を広げるSBI新生銀行国際金融室の2人に、国際金融室の役割と海外のサステナブルファイナンス事情を聞きました。国際金融室は、SBI新生銀行における「海外との窓口」

SBI新生銀行が考える時代と共に変わる「環境不動産」とは？

コロナ禍の社会環境の変化でオンラインショッピングの利用が増加しました。それに伴い物流施設への需要が急速に増加したように、不動産のトレンドは世の中のトレンドとともに変わっていくものです。 SBI新生銀行の不動産ファイナンス部と不動産リスク管理部不動産調査室（以下「調査室」）の仕事は、社会の変化にアンテナを張り、「今」の不動産の価値を適切に評価して、お客さまの資金ニーズに応えること。とりわけ、返済原資が融資対象の不動産及びその不動産から得られるキャッシュフローに限られるノンリ

「チェックシート」の活用でサステナブルな付加価値を創造

SBI新生銀行グループのサステナビリティを推進する役員の一人に代表取締役社長の嶋田貴之が加わり、お客さまの経済課題だけでなく日常生活に潜む社会課題、環境課題の解決にも目を向け始めたアプラス。2022年1月には社内にサステナビリティ推進チームが作られ、SBI新生銀行グループの一員としてサステナビリティとの向き合い方を模索しています。「サステナビリティチェックシート」は、アプラスが開発する商品について、サステナビリティの視点で整理するための基準となるシートです。社外へのサステ