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SBI新生銀行グループのサステナビリティサイト(公式note)へ、ようこそ!私たちの取り組みをより身近に感じて頂けるように、エピソードや社員の想いを込めたサステナビリティ・ストーリーをお伝えします

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    SBI新生銀行グループが取り組むサステナビリティ情報をご紹介します。

  • 従業員インタビュー

    • 40本

    SBI新生銀行グループが取り組むサステナビリティに関わるプロジェクトや挑戦のストーリーを、担当者へのインタビューを通じてご紹介します。

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札幌で「NoMaps2023」に参加しました!

SBI新生銀行は、札幌の街の活性化に貢献したい、札幌の皆さまにもっと当行を知っていただきたい、と考え、複合型フェスティバル「NoMaps2023」にスポンサーとして協賛したほか、2023年9月14日と15日の2日間、ビジネスカンファレンスでの講演とブース出展を行いました。 ビジネスカンファレンスでは、2テーマでの講演をさせていただきました。 1つ目は「未来を変える預金のおはなし」というテーマ。 こちらは個人営業担当役員・スタッフ4名が登壇し、現在取り扱い中の「サステナビリ

    • 「グループダイバーシティ&インクルージョン委員会」が始動しました

      SBI新生銀行グループは女性活躍推進に取り組んできた「グループ女性活躍推進委員会」を「グループダイバーシティ&インクルージョン委員会」(以下、「グループD&I委員会」)へ改組しました。今後、委員会では、女性活躍・ジェンダーの課題に限らず、多様な人材の活躍に資する、ダイバーシティ&インクルージョン施策を推進していきます。 改組の背景・ねらい SBI新生銀行グループでは、性別に関わらず活躍が可能な組織風土の醸成を目的として「グループ女性活躍推進委員会」を2018年に設置し、育

      • 10月は「サステナビリティ月間」~サステナビリティを楽しもう!

        2023年度も早いもので半分が過ぎようとしています。 SBI新生銀行グループでは、下半期最初の月である10月を「サステナビリティ月間」と名付け、グループ全体で大々的にサステナビリティへの取り組みを盛り上げてまいります。 キャッチフレーズは「サステナビリティを楽しもう!」 難しい、高尚で自分とは縁遠い、と敬遠されることもあるサステナビリティを身近に感じていただき、持続可能な世の中と持続可能なSBI新生銀行グループに向かってグループ一体で取り組んでいけるよう、全従業者を対象とし

        • 新しいタイプのグリーンローン 2件実行のお知らせ

          SBI新生銀行では、自行として初めての取り組みとなるタイプの「グリーンローン」を2件実行しました。それぞれのプレスリリースをご紹介します。 1件目はZEH(ゼッチ、Net Zero Energy House)賃貸マンションを運用するファンドへのグリーンローンです。「ZEH×運用ファンド」という点が、初めての取り組みとなりました。 本件は、①再生可能エネルギーの「創エネ」考慮後で、50%以上の省エネを達成する住戸を中心とする賃貸マンションを対象としている、 ②災害発生時に伴う

        札幌で「NoMaps2023」に参加しました!

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          SBI新生銀行グループの柔軟な働き方~執行役員×従業員座談会

          2021年12月にSBIグループ入りし、さらなる成長を目指すSBI新生銀行グループ。体制強化が図られ、組織のみならず、そこで活躍する従業員も多様性が増しています。そこで今回は、価値創造の源泉となる多様な従業員の座談会を開催しました。執行役員が聞き手となり、働く場としてのSBI新生銀行グループの魅力や、個人として、組織としての今後の成長に向けた課題や期待を、率直に語り合いました。 (本内容は、SBI新生銀行統合報告書2023にも掲載しています) 個人の変化に応じて柔軟にキャリ

          SBI新生銀行グループの柔軟な働き方~執行役員×従業員座談会

          統合報告書2023を発行しました

          SBI新生銀行では、グループの活動をお伝えする統合報告書を発行しました。 SBI新生銀行グループの現状のご紹介やSBIグループ全体での取り組みに加え、「SBI新生銀行グループが生み出すインパクト」として、以下の取り組みを掲載しています。 このうち、執行役員と従業員の座談会については、こちらのサステナビリティサイトでも今月中に掲載させていただく予定です。ぜひお読みください! 統合報告書はこちら👇

          統合報告書2023を発行しました

          金融との協業で実現する「住宅×脱炭素」のアプローチとは?

          2050年カーボンニュートラルの達成に向けて、CO2の排出減少につながる省エネの取り組みが重要性を増しています。脱炭素社会を実現するには、企業における脱炭素経営に加えて、日本のCO2排出量の14.7%(2021年度※)を占める住まい(家庭)部門の対策が欠かせません。 そこで政府は、住まいで使用するエネルギーを減らす(省エネ)と同時に、みずからエネルギーを作り出すこと(創エネ)により、エネルギー収支を「ゼロ以下」にする住宅として「ZEH(ゼッチ)」の普及を推進しています。この

          金融との協業で実現する「住宅×脱炭素」のアプローチとは?

          「国際金融室」が感じる、世界のサステナブルファイナンス事情とは?

          持続可能な社会を実現するためにプロジェクトや企業への投融資を行う「サステナブルファイナンス」は、世界的に増加しており、SBI新生銀行グループでも、国内だけでなく、海外のサステナブルファイナンスにも取り組んでいます。 コロナ禍で中止されていた海外出張も再開され、海外の事業法人や金融機関のお客さまとの窓口として活躍の幅を広げるSBI新生銀行国際金融室の2人に、国際金融室の役割と海外のサステナブルファイナンス事情を聞きました。 国際金融室は、SBI新生銀行における「海外との窓口」

          「国際金融室」が感じる、世界のサステナブルファイナンス事情とは?

          SBI新生銀行が考える時代と共に変わる「環境不動産」とは?

          コロナ禍の社会環境の変化でオンラインショッピングの利用が増加しました。それに伴い物流施設への需要が急速に増加したように、不動産のトレンドは世の中のトレンドとともに変わっていくものです。   SBI新生銀行の不動産ファイナンス部と不動産リスク管理部不動産調査室(以下「調査室」)の仕事は、社会の変化にアンテナを張り、「今」の不動産の価値を適切に評価して、お客さまの資金ニーズに応えること。とりわけ、返済原資が融資対象の不動産及びその不動産から得られるキャッシュフローに限られるノンリ

          SBI新生銀行が考える時代と共に変わる「環境不動産」とは?

          「チェックシート」の活用でサステナブルな付加価値を創造

          SBI新生銀行グループのサステナビリティを推進する役員の一人に代表取締役社長の嶋田貴之が加わり、お客さまの経済課題だけでなく日常生活に潜む社会課題、環境課題の解決にも目を向け始めたアプラス。2022年1月には社内にサステナビリティ推進チームが作られ、SBI新生銀行グループの一員としてサステナビリティとの向き合い方を模索しています。 「サステナビリティチェックシート」は、アプラスが開発する商品について、サステナビリティの視点で整理するための基準となるシートです。社外へのサステ

          「チェックシート」の活用でサステナブルな付加価値を創造

          いつもの預金で環境改善・社会貢献できる「サステナビリティ預金」に込めた願い

          近年、学校や勤務先、メディアを通して、SDGsやESG、サステナビリティといった言葉に触れる機会が増えてきました。しかし、地球の持続性を保ち、共存し続けるための取り組みの必要性を自分事として受け止めているか、実際に環境改善・社会貢献への行動を起こせているかと問われると、自信を持ってうなずける方は少ないのではないでしょうか。   私たちの暮らしや未来を守るために、自分にできることとは?   SBI新生銀行の「サステナビリティ預金」は、そんな個人の問いかけに応えるために作られまし

          いつもの預金で環境改善・社会貢献できる「サステナビリティ預金」に込めた願い

          ZEH集合住宅の普及を目指した取り組みとして6件目となるファンドを組成

          昭和リースは、ZEH(ゼッチ、Net Zero Energy House)の認証を受けた賃貸マンションの開発を目的とした合同会社に対して、金融機関及び投資事業有限責任組合3社とともに匿名組合出資の一部を実行しました。 本ファンドの組成は、「2030年度以降新築される住宅について、ZEH基準の水準の省エネルギー性能の確保を目指す」といった国の方針に基づき、ZEH賃貸マンションの普及促進を支援し、カーボンニュートラル実現に寄与することを目的としたものです。 本サステナビリティ

          ZEH集合住宅の普及を目指した取り組みとして6件目となるファンドを組成

          スタッフが手話でのコミュニケーションを体験

          SBI新生銀行グループでは、お客さまの多様なニーズを踏まえた金融サービスを提供することをサステナビリティ目標の1つに掲げています。その取り組みの一環として、SBI新生銀行の個人のお客さま向けビジネスを行っている部署のスタッフが集まり、手話コミュニケーションを体験するゼミを開催しました。 「手話でのコミュニケーションにふれてみませんか」と題したゼミは、社内のダイバーシティプロジェクトチームの発案により実施されたものです。手話に詳しい従業員が講師となり、店舗・コンタクトセンター

          スタッフが手話でのコミュニケーションを体験

          店舗スタッフが実践する、全てのお客さまのためのサステナブルなサービス

          個性や特質にかかわらず、誰もが利用しやすい、ユニバーサルデザインの街づくりが進んでいます。しかし、従来からある施設や仕組みの中には、障がいのある方や高齢の方にとっての不利益や使いにくさが潜んでいることも。 SBI新生銀行では、全社向けのeラーニングで障がいのある方への対応を周知するほか、各店舗(フィナンシャルセンター)の自主的な取り組みを尊重して、既存施設や仕組みのユニバーサルデザイン化を進めています。  今回は、多彩な施策が光る上野フィナンシャルセンターのスタッフに、実

          店舗スタッフが実践する、全てのお客さまのためのサステナブルなサービス

          預金で未来を変えたい~サステナビリティ預金に込めた思い

          SBI新生銀行は、個人のお客さまを対象とした「サステナビリティ預金」を導入しました。 SBI新生銀行グループは、「サステナビリティ」を、「当行グループとその従業者、及び、当行グループのお客さまはもちろんのこと、社会、生態系、地球、宇宙など世の中全体が未来にわたって持続可能であること」と定義しています。   金融機関としてサービスを提供しながら、環境・社会などのサステナビリティ課題の解決に率先して取り組んでいきたい。そして、お客さまと共に、より良い未来を創りたい。そんな思いか

          預金で未来を変えたい~サステナビリティ預金に込めた思い

          新生インパクトが国際的な「インパクト・マネジメント運用原則(OPIM)」へ署名

          SBI新生銀行の関連会社である新生インパクト投資株式会社(以下「新生インパクト」)は、インパクト投資家を対象とする、国際的なインパクト・マネジメント運用原則(Operating Principles for Impact Management、以下「OPIM」)に署名しました。OPIMには、2023年4月20日現在、世界39か国、173機関が署名しており、新生インパクトの署名は国内で5番目となります。 新生インパクトは、「はたらくFUND」を設立し、子育て・介護・新しい働き

          新生インパクトが国際的な「インパクト・マネジメント運用原則(OPIM)」へ署名