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SBI新生銀行グループのサステナビリティサイト（公式note）へ、ようこそ！私たちの取り組みをより身近に感じて頂けるように、エピソードや社員の想いを込めたサステナビリティ・ストーリーをお伝えします

  • 従業員インタビュー

    • 43本

    SBI新生銀行グループが取り組むサステナビリティに関わるプロジェクトや挑戦のストーリーを、担当者へのインタビューを通じてご紹介します。

  • お知らせ

    • 49本

    SBI新生銀行グループが取り組むサステナビリティ情報をご紹介します。

山形銀行の地方創生～サステナビリティへの取り組み～

昨今、地域金融機関は地域の核としてESG地域金融の実践が期待されているなかで、お客さまである地元の中堅・中小企業や、地域の実情に応じた実効性のある推進体制づくりが課題となっています。   SBI新生銀行は、これまでに培ったサステナビリティに関する知見やノウハウを活用して、山形銀行と協働し、山形県における課題へのアプローチや、山形銀行の法人のお客さまのESG経営の実践・向上に繋げるべくKPIローンの設計支援を行いました。併せて、KPIローンの導入に向けた行員向け研修の実施や対話

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    • サステナビリティ月間～サステナビリティの社内浸透を目指して

      SBI新生銀行グループでは、2023年10月を「サステナビリティ月間」と名付け、サステナビリティを身近に感じるさまざまなイベントをグループ全体で行いました。多くの従業者が参加し、1か月間大いに盛り上がりました。 「サステナビリティを楽しもう！」をメインメッセージとした今回のイベントの一部をご紹介します！ サステナビリティ経営セミナーSBI大学院大学の松原恭司郎客員教授より「サステナビリティの経営の実践と金融機関の役割」について講義いただきました。会場、オンラインに加え、アー

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      • LGBTQ＋に関する取り組み評価指標で、2年連続で最高位の「ゴールド」を受賞しました！

        SBI新生銀行グループ5社（SBI新生銀行、アプラス、新生フィナンシャル、昭和リース、新生インベストメント＆ファイナンス）は、任意団体work with Prideによる職場におけるLGBTQ＋などのセクシュアル・マイノリティ（以下「LGBTQ＋」）への取り組みの評価指標「PRIDE指標」において「ゴールド」を受賞しました。昨年に続き、2年連続の受賞となります。 「PRIDE指標」は、LGBTQ＋の人々が誇りを持って働ける職場づくりを実践している企業を表彰する指標です。SB

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        • ドクターヘリのリース契約を締結しました

          昭和リースは、学校法人ヒラタ学園との間でドクターヘリの新造機導入にかかるリース契約を締結しました。 今般のヒラタ学園による新造機導入は、一刻を争う救命救急の現場において、より充実した医療体制を構築することを目的としたものです。 ヒラタ学園との間で、2010年6月にドクターヘリのリース契約を初めて締結して以来、主にドクターヘリや、その備品の導入にかかるファイナンスの提供を通じ、ヒラタ学園の事業活動をサポートしております。 昭和リースでは、今後も医療の現場に携わる事業者様と

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          未来へツナグ、エス・ピーパック社の事業承継とサステナビリティ（Vol.2）

          創業オーナーから新生事業承継へ株式譲渡を行い、事業承継を果たした株式会社エス・ピーパック。主にアパレル企業のお客さま向けにショッピングバッグ（ショッパー）の企画・提案を行っている同社が、これまで推進してきたサステナビリティへの取り組みを、新しい組織づくりの中でどのように継続・発展させていくのかが今後の課題です。   これからの会社の舵取りを担うお二人に、事業承継とサステナビリティへの取り組みについてお話を伺いました。 経営陣としてサステナブルな視点を持って組織に参加する──

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          未来へツナグ、エス・ピーパック社の事業承継とサステナビリティ（Vol.2）

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          事業承継に至るまでの決断から実行までの道のり（Vol.1）

          SBI新生銀行グループの投資専門会社である新生事業承継は、後継者不足に悩む経営者に寄り添い、事業承継をより円滑に実現させる支援に取り組んでいます。ショッピングバッグ（ショッパー）などの企画・制作・販売を行っている株式会社エス・ピーパックの藤原会長も、後継者問題に悩んでいたお一人です。 藤原会長は新生事業承継を承継相手として、2023年1月に株式譲渡を実施しました。新生事業承継は、エス・ピーパックの経営体制や収益基盤を強化した後、同社の持続的発展に寄与しうる企業への株式再譲渡を

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          事業承継に至るまでの決断から実行までの道のり（Vol.1）

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          札幌で「NoMaps2023」に参加しました！

          SBI新生銀行は、札幌の街の活性化に貢献したい、札幌の皆さまにもっと当行を知っていただきたい、と考え、複合型フェスティバル「NoMaps2023」にスポンサーとして協賛したほか、2023年9月14日と15日の2日間、ビジネスカンファレンスでの講演とブース出展を行いました。 ビジネスカンファレンスでは、2テーマでの講演をさせていただきました。 1つ目は「未来を変える預金のおはなし」というテーマ。 こちらは個人営業担当役員・スタッフ4名が登壇し、現在取り扱い中の「サステナビリ

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          札幌で「NoMaps2023」に参加しました！

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          「グループダイバーシティ＆インクルージョン委員会」が始動しました

          SBI新生銀行グループは女性活躍推進に取り組んできた「グループ女性活躍推進委員会」を「グループダイバーシティ＆インクルージョン委員会」（以下、「グループD＆I委員会」）へ改組しました。今後、委員会では、女性活躍・ジェンダーの課題に限らず、多様な人材の活躍に資する、ダイバーシティ&インクルージョン施策を推進していきます。 改組の背景・ねらい SBI新生銀行グループでは、性別に関わらず活躍が可能な組織風土の醸成を目的として「グループ女性活躍推進委員会」を2018年に設置し、育

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          「グループダイバーシティ＆インクルージョン委員会」が始動しました

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          10月は「サステナビリティ月間」～サステナビリティを楽しもう！

          2023年度も早いもので半分が過ぎようとしています。 SBI新生銀行グループでは、下半期最初の月である10月を「サステナビリティ月間」と名付け、グループ全体で大々的にサステナビリティへの取り組みを盛り上げてまいります。 キャッチフレーズは「サステナビリティを楽しもう！」 難しい、高尚で自分とは縁遠い、と敬遠されることもあるサステナビリティを身近に感じていただき、持続可能な世の中と持続可能なSBI新生銀行グループに向かってグループ一体で取り組んでいけるよう、全従業者を対象とし

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          新しいタイプのグリーンローン 2件実行のお知らせ

          SBI新生銀行では、自行として初めての取り組みとなるタイプの「グリーンローン」を2件実行しました。それぞれのプレスリリースをご紹介します。 1件目はZEH（ゼッチ、Net Zero Energy House）賃貸マンションを運用するファンドへのグリーンローンです。「ZEH×運用ファンド」という点が、初めての取り組みとなりました。 本件は、①再生可能エネルギーの「創エネ」考慮後で、50％以上の省エネを達成する住戸を中心とする賃貸マンションを対象としている、 ②災害発生時に伴う

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          新しいタイプのグリーンローン 2件実行のお知らせ

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          SBI新生銀行グループの柔軟な働き方～執行役員×従業員座談会

          2021年12月にSBIグループ入りし、さらなる成長を目指すSBI新生銀行グループ。体制強化が図られ、組織のみならず、そこで活躍する従業員も多様性が増しています。そこで今回は、価値創造の源泉となる多様な従業員の座談会を開催しました。執行役員が聞き手となり、働く場としてのSBI新生銀行グループの魅力や、個人として、組織としての今後の成長に向けた課題や期待を、率直に語り合いました。 （本内容は、SBI新生銀行統合報告書2023にも掲載しています） 個人の変化に応じて柔軟にキャリ

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          統合報告書2023を発行しました

          SBI新生銀行では、グループの活動をお伝えする統合報告書を発行しました。 SBI新生銀行グループの現状のご紹介やSBIグループ全体での取り組みに加え、「SBI新生銀行グループが生み出すインパクト」として、以下の取り組みを掲載しています。 このうち、執行役員と従業員の座談会については、こちらのサステナビリティサイトでも今月中に掲載させていただく予定です。ぜひお読みください！ 統合報告書はこちら👇

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          統合報告書2023を発行しました

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          金融との協業で実現する「住宅×脱炭素」のアプローチとは？

          2050年カーボンニュートラルの達成に向けて、CO2の排出減少につながる省エネの取り組みが重要性を増しています。脱炭素社会を実現するには、企業における脱炭素経営に加えて、日本のCO2排出量の14.7％（2021年度※）を占める住まい（家庭）部門の対策が欠かせません。 そこで政府は、住まいで使用するエネルギーを減らす（省エネ）と同時に、みずからエネルギーを作り出すこと（創エネ）により、エネルギー収支を「ゼロ以下」にする住宅として「ZEH（ゼッチ）」の普及を推進しています。この

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          「国際金融室」が感じる、世界のサステナブルファイナンス事情とは？

          持続可能な社会を実現するためにプロジェクトや企業への投融資を行う「サステナブルファイナンス」は、世界的に増加しており、SBI新生銀行グループでも、国内だけでなく、海外のサステナブルファイナンスにも取り組んでいます。 コロナ禍で中止されていた海外出張も再開され、海外の事業法人や金融機関のお客さまとの窓口として活躍の幅を広げるSBI新生銀行国際金融室の2人に、国際金融室の役割と海外のサステナブルファイナンス事情を聞きました。 国際金融室は、SBI新生銀行における「海外との窓口」

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          「国際金融室」が感じる、世界のサステナブルファイナンス事情とは？

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          SBI新生銀行が考える時代と共に変わる「環境不動産」とは？

          コロナ禍の社会環境の変化でオンラインショッピングの利用が増加しました。それに伴い物流施設への需要が急速に増加したように、不動産のトレンドは世の中のトレンドとともに変わっていくものです。   SBI新生銀行の不動産ファイナンス部と不動産リスク管理部不動産調査室（以下「調査室」）の仕事は、社会の変化にアンテナを張り、「今」の不動産の価値を適切に評価して、お客さまの資金ニーズに応えること。とりわけ、返済原資が融資対象の不動産及びその不動産から得られるキャッシュフローに限られるノンリ

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          SBI新生銀行が考える時代と共に変わる「環境不動産」とは？

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          「チェックシート」の活用でサステナブルな付加価値を創造

          SBI新生銀行グループのサステナビリティを推進する役員の一人に代表取締役社長の嶋田貴之が加わり、お客さまの経済課題だけでなく日常生活に潜む社会課題、環境課題の解決にも目を向け始めたアプラス。2022年1月には社内にサステナビリティ推進チームが作られ、SBI新生銀行グループの一員としてサステナビリティとの向き合い方を模索しています。 「サステナビリティチェックシート」は、アプラスが開発する商品について、サステナビリティの視点で整理するための基準となるシートです。社外へのサステ

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